【 2006/3 】

生活習慣病のリスク低減謳う「特定保健用食品」、順調な市場拡大

1991年、当時の厚生省により、食品に健康への具体的な効用表示が認められるという、世界でも初めての特定保健用食品制度が発足した。 特定保健用食品は、生活習慣病のリスク低減を目的に開発。健康表示については、整腸、コレステロール、血圧、ミネラル、骨、血糖値、中性脂肪・体脂肪に関連する11項目が許可されている。

特定保健用食品は、平成18年3月現在で581品目が認可されているが、先頃、（財）日本健康・栄養食品協会が行った調査では、 2005年の市場規模は6,299億円と推定された。前回調査（2003年度）の推定市場規模5,669億円に比べると11.1％増で、順調に推移していることがうかがえる。

特定保健用食品は、2001年4月の「保健機能食品制度」発足以降、栄養機能食品とともに保健機能食品に分類されている。
栄養機能食品には、現在、12種類のビタミン（ビタミンA、C、D、E、B1、B2、B6、B12、ナイアシン、葉酸、ビオチン、パントテン酸）と5種類のミネラル（亜鉛、カルシウム、鉄、銅、マグネシウム）が認められており、一定の条件付きで食品への効用表示が許可されている。

上記のビタミン・ミネラルについては、すでにその有用性がよく知られているが、あまり馴染みがないのがビタミンB12。栄養機能表示では、「赤血球の形成を助ける栄養素」という表示が許可されている。